NSA 一般社団法人日本サーフィン連盟

SUMMARY NSAについて

理事長挨拶

所信表明

2023年のシーズンに向けて

  ここ3年間は感染症拡大防止のため、イベント開催が難しい状況が続きました。要求される規制の中、感染対策に知恵や時間、そして予算を使うことを余儀なくされました。そんな困難な状況の中、可能な方法を見つけ出し、主催大会を開催することができたことは、大変喜ばしく思います。
 12年前の津波の被害からは、自然の驚異を学び、この度の感染症の蔓延では、どうしても避けることができない事象が起こることを、改めて知ることになりました。
 日本サーフィン連盟では、この苦しくマイナスとしか思えない経験を、プラスに変える未来を作り上げてゆきたいと思います。大会出場時の問診表の提出や検温など、以前にも増して、健康管理の大切さが求められました。身体記録は、規制のためだけでなく、選手自身の日々の身体管理にプラスになります。大会システムの見直しと改善は、今後の運営において、より良い方法を見つけるための絶え間ない進歩と教訓をもたらしました。

  

選手の健全な育成を進める

  常々私どもが大事にしていることは、トップアスリートとしての技術だけでなく、人として成熟した選手を育成することです。技術の向上を目指すだけでなく、教養を培い、深い知識と思慮のある選手像が求められます。サーフィンは個人スポーツですが、世界大会では「日本チーム」として見られます。サーフィンを通して、日本の素晴らしさを伝えることの出来る選手になってください。

   

サーフィンの楽しさを伝える

 オリンピックを通して、より多くの人がサーフィンを知り、公立の学校でも課外活動や部活動にサーフィンを積極的に取り入れるところが多くなりました。サッカーや野球のように、子供たちにとって幅広くサーフィンに触れる機会が出来たことは、今後のサーフィン界の希望となりました。海の楽しさとともに、海の危険も啓蒙し、世界に羽ばたく選手がたくさん生まれるよう、連盟は活動して参ります。

   

「海を守る」社会貢献活動

 東日本大震災から12年、その年生まれた子供はもうすぐ中学生となります。徐々に記憶が薄れる中、連盟では今後も被害を受けた海岸からの正確な情報を皆様にお伝えし、サーフポイントとしての環境をサポートして参ります。皆様におかれましても現地から発信される情報に耳を傾け、風評被害の払拭にご協力ください。

   

連盟の公益社団法人化

 2021年より、連盟では一般社団法人から公益社団法人への手続きを進めております。多様な公益事業をさらに推し進めていく中で、スポーツとしてサーフィンを多くの人々に知っていただき、これからもサーフィンの素晴らしさを伝えていきたいと思います。
 また、サーフィンは自然の中で活動するため、海の潮の流れや生物のこと、マイクロプラスティックなどの環境問題など多くを知ることができます。全国の都道府県でスポーツ協会への加入も進めながら、学校スポーツ教育、クラブ活動などへ取り入れられるよう活動を続けて参ります。
 最後になりましたが、日ごろから日本サーフィン連盟の活動にご協力いただいております皆様に、心よりお礼を申し上げます。
 引き続き、皆様のご支援をいただけますよう、心よりお願い申し上げます。

   

一般社団法人日本サーフィン連盟
理事長 酒井厚志
2023年5月吉日

団体概要

団体名 一般社団法人 日本サーフィン連盟
設立年月日 1965年11月15日(2010年11月1日より一般社団法人として運営開始)
所在地 <2019年6月7日に移転いたしました>
〒160-0013
東京都新宿区霞ヶ丘町4番2号
JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 10階
TEL:03-6434-7341 FAX:03-6434-7795
E-mail:info@nsa-surf.org
H.P.:http://www.nsa-surf.org
定款 連盟定款

目的及び事業等

1.設立の目的

本連盟は、我が国におけるサーフィン界を代表し、その中枢機関としてサーフィン競技の健全なる発展ならびにサーフィンの普及を図り、併せてサーフィンを通じて海への関心を高め、健康な身体の育成を図り、国内及び海外のサーファーとの親睦を目的とする。

2.主な事業

  • (1)全日本サーフィン選手権大会、その他の競技会の開催。
  • (2)各種サーフィン競技会の後援及び公認、そして競技会日程の掌握。
  • (3)サーフィン技術に関する資格の審査。
  • (4)サーフィンに関する一般への正しい普及。
  • (5)サーフィンに適した海岸の開発及び「サーフィン専用区域」の指定。
  • (6)サーフィンに対する安全と事故防止のための講習会の実施及びこれに類する活動。
  • (7)海外競技会に出場するものの資格審査。
  • (8)我が国のサーフィン競技規則の制定。
  • (9)アマチュア資格の決定及び審査。
  • (10)サーフボードを利用した人命救助方法の講習会及びこれに類する活動。
  • (11)公認審判員及び指導員などの認定ならびに養成。
  • (12)機関紙及び刊行物の発行。
  • (13)その他、本連盟の目的を達成するための必要な事業。
  •  ※当連盟はIOC承認国際競技団体連合(ARISF)の国際競技連盟(IF)に属する国際サーフィン連盟(ISA)の国内唯一の加盟団体であり、公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)に加盟、公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)に準加盟している。

3.概要

  • (1)会員数  約13,000名(正会員:約11,000名、オープン会員:約2,000名)
  • (2)支部数  全国70支部
  • (3)チーム数 約900チーム
  • (4)協力店数 約700店舗

4.主催大会及び主な国際大会への派遣

  • (1)主催大会 全日本サーフィン選手権大会、全日本級別サーフィン選手権大会、
    ジュニアサーフィン選手権大会、マスターズサーフィン選手権大会、
    ALL JAPAN SURFING GRAND CHAMPION GAMES(~2019年度)、
    SUP & Paddleboard 選手権大会、全日本パラサーフィン選手権大会
  • (2)派遣大会 世界サーフィン選手権大会、世界ジュニアサーフィン選手権大会、
    世界マスター選手権大会、世界ロングボード選手権大会、
    世界ボディボード選手権大会、世界SUP選手権大会、
    アジアビーチゲームズ(アジアオリンピック評議会主催 2008年)、
    チャイナカップ他

組織の概要(組織図)

財務および事業

スポーツ団体ガバナンスコード

各種規程・通報窓口